会社情報 - 漢方煎じ薬通販のオリーブ薬局ネット支店

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会社概要　Company Profile

会社名
有限会社モリ薬局

名　称
オリーブ薬局竹の山店

許可区分
薬局

設　立
2006年4月24日

管理者
森　道成

所在地
愛知県日進市竹の山二丁目2113番地(竹の山店)

お問い合わせ
Tel :0561-75-5577
Fax:0561-75-5580

業務内容
医薬品製造販売
保険薬局

営業時間
月・火・木・金 9:00～19:00
水・土 9:00～13:00
休業日
水曜午後、土曜午後、日曜、祝日（月曜以外）

沿　革
2006年　有限会社モリ薬局設立
オリーブ薬局竹の山店開局
2013年　オリーブ薬局名古屋西店開局
2014年　オリーブ薬局浅田店開局
2015年　ネットオリーブ開始
オリーブ薬局晴丘店開局
2018年　オリーブ薬局おけはざま店開局

経営理念 Our Philosophy

1. 私たちはお薬を通して、健康で豊かな社会生活の向上に貢献します。

2. 私たちは豊かな人間性と人々の健康を守る使命感を持ち、常に相手の立場に立って誠意ある行動をとります。

3. 私たちは社会を支えるすべての方々に感謝し共栄をめざします。

4. 私たちは地域の恩恵に感謝し、地域の健康・医療・福祉・介護・教育及び行政に積極的に参画します。

5. 私たちは常に向上心を持って働き、社会の繁栄と幸福を追求します。

薬剤師及び登録販売者の情報

氏　名　　森　道成
資　格　　薬剤師
登録番号　第341496号
勤務時間　9:00～19:00(店舗の営業時間に準ずる)
担当業務　問い合わせ対応

薬局許可証

許可番号
瀬保第110063号
名　称
有限会社モリ薬局
薬局の名称
オリーブ薬局竹の山店
住　所
愛知県日進市竹の山二丁目2113番地
有効期限
令和6年9月1日～令和12年8月31日

医薬品製造販売業許可証

許可番号
瀬保局第900015号
氏　名
有限会社モリ薬局
薬局の名称
オリーブ薬局竹の山店
住　所
愛知県日進市竹の山二丁目2113番地
有効期限
令和2年12月22日～令和8年12月21日

その他

取扱う要指導医薬品及び一般用医薬品の区分
薬局製剤・第1類医薬品・第2類・第3類

勤務者の名札等による区別に関する説明
名札に氏名及び薬剤師、登録販売者の記載

営業時間、営業時間外の相談時間
月・火・木・金 9:00～19:00
水・土 9:00～13:00
（営業時間外相談はございません）

注文のみの受付時間
24時間

相談時及び緊急時の連絡先
Tel:0561-75-5577

店舗外観

実店舗内部の医薬品の陳列状況

要指導医薬品および一般医薬品の販売に関する制度

分類と外箱表示		定義	陳列方法	情報提供	対応する専門家	相談への対応
要指導医薬品		副作用等により日常生活に支障を来す程度の健康被害が生ずるおそれがある医薬品のうち、その使用に関し特に注意が必要で、新しく市販された成分等を含むもの	販売時に薬剤師による対面での情報提供を適切に行うため、鍵をかけた場所か消費者が直接手の触れられない場所に陳列します	書面を用いて、適正使用のため必要な情報の提供を行います	薬剤師	ご相談に応じて、適正使用のため必要な情報を提供します
一般用医薬品	第一類医薬品第一類医薬品	副作用等により日常生活に支障を来す程度の健康被害が生ずるおそれがある医薬品のうち、その使用に関し特に注意が必要なもの（要指導医薬品を除く）	販売時に薬剤師による情報提供を適切に行うため、鍵をかけた場所か消費者が直接手の触れられない場所に陳列します	書面を用いて、適正使用のため必要な情報の提供を行います	薬剤師
	指定第二類医薬品第二類医薬品第二類医薬品第二類医薬品第二類医薬品	副作用等により日常生活に支障を来す程度の健康被害が生ずるおそれがある医薬品（要指導医薬品、第一類医薬品を除く）注）指定第二類医薬品は、第二類医薬品のうち、特別の注意を要する医薬品です。「してはいけないこと」の確認をおこない、使用について薬剤師や登録販売者にご相談ください	第一類医薬品と同様、販売時に情報提供をする機会を確保しやすいよう、情報提供を行う場所（7m以内）に陳列します	適正な使用のため必要な情報提供に努めます	薬剤師または登録販売者
	第三類医薬品第三類医薬品	第一類医薬品及び第二類医薬品以外の一般用医薬品	法令では直接手に取ることができる陳列でもよいとされていますが、当薬局では、情報提供を行いやすい場所に陳列します	適正な使用のため必要な情報提供に努めます	薬剤師または登録販売者

医薬品による健康被害の救済に関する制度の解説

医薬品を適正に使用していたにもかかわらず、副作用により、入院治療程度の疾病や障害等の健康被害を受けた方の救済を図るため、医療費・医療手当・障害年金などの給付を行う制度です。
医薬品副作用被害救済制度に基づき、独立行政法人医薬品医療機器総合機構（救済制度窓口／0120-149-931）へご相談下さい。